都道府県名はどこから来ているのか？　－都道府県名の由来－

日本には47の都道府県があります。これらの中には県庁所在地と同じ県名、異なる県名が入り交じっています。

これらの都道府県名は何に由来しているのでしょうか？

ここでは都道府県名の由来についていくつかのパターンに分類し、それらの特徴について見ていきます。

なお、都道府県の成り立ちと変遷については次のページをご覧ください。

都道府県はどのようにしてできたのか？　－都道府県の成り立ちと変遷－

日本には47の都道府県があります。 これらの都道府県はどのような経緯で成立し、どのような変遷を経てきたのでしょうか？ 実は最初から現在のような形であったわけではな…

とちりぬる

都道府県名の分類

都道府県名の由来にはどれだけのパターンがあるのでしょうか？

都道府県名を由来で分類すると、次のパターンに分けられます。

（パターンA）都市名由来

一番多いのは都市名に由来するものです。

• （パターンA-1）都府県庁所在地の都市名由来

オーソドックスに都府県庁所在地の地名を県名に採用するパターンです。この例は一番多く、27都府県を数えます。

青森、秋田、山形、福島、千葉、東京、新潟、富山、福井、長野、岐阜、静岡、京都、大阪、奈良、和歌山、鳥取、岡山、広島、山口、徳島、高知、福岡、佐賀、長崎、熊本、鹿児島

なお、大分と宮崎もこのパターンに当てはまるのではないかと思われる方もいらっしゃるかと思いますが、この2つは経緯が異なるため、当てはまりません。詳しくは後ほど説明します。

• （パターンA-2）県庁所在地以外の都市名由来

変則的なパターンとして、県庁所在地以外の都市名を県名に採用している県があります。具体的には栃木県で、栃（とち）木（ぎ）市に由来するものです。明治4年（1871年）の廃藩置県後の栃木県域は栃木に県庁を置く栃木県と宇都宮に県庁を置く宇都宮県に分かれていました。2年後の1873年（明治6年）に合併して栃木県となり、当初は栃木に県庁が置かれました。1884年（明治17年）に県庁は宇都宮に移動したものの、県名は栃木県のまま変更されませんでした。

従って現在の基準から見ると県庁所在地由来ではありませんが、歴史的経緯から広い意味での県庁所在地の都市名由来の県名と見なせます。

（パターンB）郡名由来

次に多いのは郡名に由来するものです。

• （パターンB-1）県庁所在地の郡名由来

県庁所在地のかつての郡名を県名に採用するパターンで、12県あります。

岩手、宮城、茨城、群馬、石川、山梨、愛知、滋賀、島根、香川、大分、宮崎

ここで、県庁所在地の都市名と同名の県名を持つ大分、宮崎が出てきます。それは、これらの2県の成立時には大分または宮崎という都市は存在しなかったため、郡名由来に分類されます。

大分県は明治4年（1871年）の成立ですが、当時県庁が置かれた地は大（おお）分（いた）郡府（ふ）内（ない）と呼ばれており、町名として大分と呼ばれるようになったのは4年後の1875年（明治8年）からです。

宮崎県は1873年（明治6年）の成立です（その後一時鹿児島県に併合された時期があります）が、当時県庁が置かれた地は宮崎郡上別府村で、町名として宮崎と呼ばれるようになったのは1889年（明治22年）まで下ります。

なお、パターンA-1に分類される県庁所在地の都市名由来の県名でも、都市名が郡名に由来する都市があります。具体的には次の4県です。

秋田、千葉、佐賀、鹿児島

これらももとをたどるとこのパターンに当てはまるとも言えるでしょう。

• （パターンB-2）県庁所在地以外の郡名由来

こちらも変則的なパターンとして、県庁所在地以外の郡名を採用している県があります。埼玉県と三重県の2県です。

埼玉県は明治4年（1871年）に浦（うら）和（わ）県、岩（いわ）槻（つき）県、忍（おし）県の3県が合併して成立した際に埼（さい）玉（たま）郡岩槻町（現在のさいたま市岩槻区）に県庁を置くと定められたため、その郡名を県名に採用しました。しかし当時の岩槻には県庁舎に適した建物がなかったため、代わりに足（あ）立（だち）郡浦和町（現在のさいたま市浦和区）の旧浦和県庁舎に県庁が置かれました。そのまま県庁は浦和に置かれましたが、県名は埼玉県のまま変更されませんでした。

三重県について、県域には明治4年（1871年）の廃藩置県後に安（あ）濃（の）郡津（現在の津市）に県庁を置く安（あ）濃（の）津（つ）県と度（わた）会（らい）郡山（やま）田（だ）（現在の伊（い）勢（せ）市）に県庁を置く度会県に分かれていました。翌明治5年（1872年）に安濃津県の県庁を三（み）重（え）郡四日（よっか）市（いち）（現在の四日市市）に移転し県名も郡名を採り三重県と改称しました。さらにその翌年の1873年（明治6年）に県庁は安濃津に戻りましたが県名は三重県のまま変更されず、1876年（明治9年）に度会県との合併後も維持されました。

従ってこれらも現在の基準から見ると県庁所在地の郡名ではありませんが、歴史的経緯から広い意味でも県庁所在地の郡名由来の県名と見なせます。

（パターンC）開港予定港湾名由来

廃藩置県が行われ府県が置かれた明治時代初期に重要視された都市としては、三都（東京、京都、大阪）の次が幕末の安（あん）政（せい）五カ国条約で開港された四港（神奈川、新潟、兵庫、長崎）でした。これらの都市に県庁を置く県も設置されました。

このうち新潟と長崎については、港湾名が都市名と同一であるため、パターンAに含まれます。

神奈川と兵庫については県名と港湾名が一致していません。この2港については諸事情で実際の開港地が横浜および神戸に変更となり、県庁も横浜および神戸に置かれました。ただし条約の条文に明記された開港地は神奈川および兵庫であったため、そのままでは条約違反とみなされる可能性がありました。そのため当時の江戸幕府はそれぞれ開港地名の神奈川および兵庫の地名を冠する奉行を置いて、横浜および神戸は神奈川または兵庫の一部だと主張し諸外国の追及をかわしました。明治新政府も幕府の方針を引き継ぎ、それぞれ神奈川および兵庫を県名とした県を置きました。

これらの経緯から、神奈川および兵庫の2県の県名は条約に明記された開港「予定」港湾名に由来するものとなります。

（パターンD）その他

ここまでの3つのパターンに当てはまらない3道県については、それぞれ個別の由来があります。

• 北海道

北海道は明治2年（1869年）にそれまで蝦夷（えぞ）地（ち）と呼ばれていた地に国郡を設置する際に新たに名付けられた名称です。古代の五（ご）畿（き）七（しち）道（どう）である東（とう）海（かい）道（どう）や西（さい）海（かい）道（どう）などにならい、国土の北方の海を渡った先に位置することから名付けられました。

ただし明治初期の北海道は現在の北海道（北海道島と周辺島（とう）嶼（しょ））のみならず、安（あん）政（せい）元年（1855年）に締結された日露通好条約で日本領とされた領域、すなわち択（え）捉（とろふ）島以南の北方四島および樺（から）太（ふと）（日露混住地）を含む領域を指しました。

• 愛媛県

愛媛は「古（こ）事（じ）記（き）」の記述に由来します。国生みの際に現在の愛媛県にあたる伊（い）予（よ）国（のくに）を「愛（え）比（ひ）売（め）」と呼んだいう記述があることから、「えひめ」に「愛すべきいとおしい美女」という意味の「愛媛」という漢字をあてたものです。そのため愛媛は日本で唯一神話に由来し、同時に既存の地名に由来しない都道府県名です。

伊予国では愛媛県成立以前から県名に既存の地名を使わない方針がありました。愛媛県は1873年（明治6年）に石（せき）鉄（てつ）県と神（かみ）山（やま）県が合併して成立した県ですが、松山または宇（う）和（わ）島（じま）に県庁を置く松山県と宇和島県が域内の石（いし）槌（づち）山（さん）および出（いず）石（し）山（やま）の別名にそれぞれちなんで改称したものです。

• 沖縄県

沖縄は、もとは現在の沖縄本島を指す地名でした。1879年（明治12年）の琉（りゅう）球（きゅう）処分によって、琉球王国の後身である琉球藩を廃止して県を置く際に県名に採用されたものです。

消滅した府県名

廃藩置県から現在の47都道府県が確定するまでは幾多の府県の統廃合が行われました。その中で現在に残らなかった府県名もあります。これら現在では消滅してしまった府県名もおおむね先に挙げたいずれかのパターンにあてはまるものがほとんどです。

都道府県名に見られる特徴

拡大・縮小する地名

こうして見てくると、都道府県名にはある共通点があるのにお気づきでしょうか？

それは、ほとんどが都道府県の領域と同じ地名を採用していないことです。

さらに具体的にいうと、北海道と愛媛を除く45都府県は都市名や郡名など都府県の領域よりも狭い範囲の地名を採用しています。逆にいうと、狭い範囲の地名が都府県名に採用されることで範囲が広がったといえます。

なお、北海道はすでに説明したように現在の北海道の領域よりも広い範囲の地名でしたが、道名に採用されたことにより範囲が狭くなった唯一の例です。また愛媛もすでに説明したように地名に由来する県名ではないため、例外中の例外となります。

府県名を採用した背景

現在の都道府県領域に近い地名としては当時国名（旧国名、令（りょう）制（せい）国（こく）名）がありました。ただし国の領域と府県の領域はイコールではないため、国名をそのまま府県名に採用することはできませんでした。

一方で府県の多くは近世の藩（金沢藩、仙台藩など）や奉行所（大（おお）坂（さか）奉行、長崎奉行など）といった地方行政機関を引き継いだ組織であり、それらは明治になって頭に都市名を冠した名称を持つ府県として再編されました。それらのうち一部は郡名に改称されましたが、都市など狭い範囲の地名が起点であったことには変わりありません。

こうして府県が成立した経緯を踏まえて府県名の由来を見てみると、都市などの地名が採用されるのはごく自然の流れであったと言えます。

まとめ

ここでは都道府県名の由来についていくつかのパターンに分類し、それらの特徴について見ていきました。

都道府県名の多くは都市名や郡名に由来する地名を由来としています。それらは都道府県の領域より狭い範囲の地名であるという共通点がありますが、その成り立ちから見てみると自然な命名であったことがわかりました。

あなたが住む都道府県はどのパターンにあてはまるでしょうか？

参考・ソース

参考文献

• 齊藤忠光 『地図とデータでみる都道府県と市町村の成り立ち』 平凡社、2020年
  （https://www.heibonsha.co.jp/book/b498585.html）
• 国史大辞典編集委員会編 『国史大辞典』 吉川弘文館、1979/1997年
• 『日本歴史地名大系』 平凡社、1979/2003年
• 角川日本地名大辞典編纂委員会編 『新版 角川日本地名大辞典』 角川学芸出版、2011年